探偵・興信所に人探しを依頼するといくらかかる？料金相場・成功率を徹底解説！

初恋のあの人に会いたい…
突然家を出てしまった家族を探したい…
だまされたかもしれない相手の所在を知りたい…

「人を探して欲しい」という思いにはさまざまな理由があります。

なんとか自分で探そうと思っても、情報が少なかったり、名前だけを頼りに探すのは至難の業。
また、事件性が無い、探したい相手との関係性が薄い（親族などではない）などの場合は、警察に相談しても動いてもらえる可能性が低いです。

そこで頼りになるのが、人探し、行方調査のプロである探偵や興信所です。

ただ、探偵や興信所に依頼する場合、どれぐらいの費用がかかるのか、また費用をかけたとして、実際に探し当てることはできるのか？気になるところですよね。

そこで今回は、人探しの料金相場と成功率の高いおすすめの探偵事務所・興信所を紹介します。
それぞれの口コミもぜひ参考にしてみてくださいね。

人探しでおすすめの探偵事務所4選！口コミも紹介

ではここで、編集部が厳選した、人探しを得意とする信頼のある探偵事務所を4社紹介します。

MJリサーチ

【調査歴20年のベテラン調査員と最新技術を完備】

MJサーチは2020年12月に設立されたばかりの、まだ新しい探偵事務所です。
大手探偵事務所から選りすぐりのベテラン調査員が独立してできた事務所で、豊富な経験と知識、調査力に自信を持っています。

またドローンを初めとした最新のデジタル機器を駆使した調査で、解決率を上げています。
テレビなどでも調査を行う、実績のある探偵社です。

【口コミ】

原一探偵事務所

【確かな調査力と明瞭な料金体系】
原一探偵事務所は創業して47年、年間50,000件の相談実績を誇る老舗探偵事務所です。
全国に拠点を持ち、広範囲での調査が可能です。長年積み上げてきたノウハウを生かし、数々のテレビ番組で人探しを担当したりなど、豊富な実績、知名度ともに兼ね備えています。
実は人探しの調査は、原一探偵事務所が最も得意とする分野で、専属の調査員たちが圧倒的な調査力を駆使し、問題解決に臨んでくれます。

その上、料金についても依頼者にとってうれしい「追加料金なしの明瞭会計」を提示してくれます。
探偵事務所の中には、「手付金など初期費用は抑えていても、追加料金が重なり最終的には高くつく」というケースも見られます。しかし、原一探偵事務所であれば、そういった心配は一切ナシ！
調査力、料金共に安心して依頼ができるおすすめの探偵事務所です。

【口コミ】

HAL探偵社

【支店数、解決率ともにトップクラス】

全国に18支店を展開する「HAL探偵社」は、人探しの解決率87.2％と、トップクラスの成績を誇ります。

全国対応はもちろん、海外での調査も対応しているので、探している人が海外にいると分かった場合でも、調査を行ってくれます。

また費用は成功報酬・後払い制度を採用。明瞭な見積額を提示してくれます。
調査後に追加料金が発生することも無いので、費用面においても安心できる探偵社です。

【口コミ】

アイヴィ・サービス

【予算あった最適な調査プランを提案】
アイヴィーサービスは、「浮気、不倫調査」や「ストーカー調査」、「人探し」などの定番な調査項目から、「ウソ発見調査」、「電磁波測定調査」などの聞きなれない調査項目までを幅広く網羅しています。

調査員が1人で対応するといった事務所も多い中、アイヴィーサービスでは必ずチームで調査を行うことにこだわっています。
また警察OBが顧問としてアドバイスを行っているため、調査力にも自信があり、アフターサポートも充実した信頼のおける探偵事務所です。

【口コミ】

人探しの料金相場は5万円～50万円

まずは実際に人探しを依頼した方の口コミを紹介します。

※引用：Yahoo！知恵袋

上記にもあるように、人探しの料金は5～50万円とかなり開きがあります。
また案件によっては100万円を超えるような調査もあります。

その理由は、探し出すまでに何日かかったのかや、集める情報量などによってかかる経費や調査方法が大幅に変わってくるためです。

探したい相手の情報が名前しか無い場合や、どこにいるか、地域なども全く検討がつかない場合などは、上記の金額よりも高くなる可能性も出てきます。

また、依頼する探偵事務所や興信所の料金体系によってももちろん費用に差が出てきます。
まずはどういった料金体系があるのか、詳しく見てみましょう。

探偵事務所・興信所3つの料金体系

探偵事務所と興信所の料金体系は、大きく分類すると以下の3種類です。

・成功報酬プラン
・時間制プラン
・パック料金プラン

料金プランには、それぞれメリットとデメリットがあり、依頼の目的などによってどのプランを選ぶかが変わってきます。
以下で詳しく説明します。

成功報酬プラン

成功報酬プランとは、その名の通り調査が「成功」した場合に費用を支払うというタイプの契約です。

ただし一言で成功報酬といっても、実はいくつか種類があります。

まずは支払いをするタイミングによって「先払い」・「後払い」に分けられ、また費用の全額が成功報酬である「完全成功報酬型」と、報酬とは別に着手金は別途支払う必要があるという「半成功報酬型」に分けられます。

　
成功報酬プランのメリットとしては、「調査が失敗した場合は成功報酬を支払わなくてもいい」というところです。
したがって、探したい相手の行方が分からなくなってから日数が経っていたり、知っている情報が少なくて探し当てる可能性が低い場合などは、成功報酬で依頼する方が得策です。

ただし、このプランでは注意するべき点がいくつかあります。

注意点①：お互いの「成功」の定義に相違がないか

成功報酬プランでは、探偵社側にとっての「成功」と、依頼者側にとっての「成功」にズレがあったことによるトラブルがよく起こります。

例えば、「相手の電話番号を突き止めた」ことを成功として提示されたとして、その後にすぐに電話番号を変えられたり着信拒否されると、結果的には相手と連絡が取れない状況であることに変わりありませんよね。

あくまでも相手と連絡を取りたいというのが目的のはずです。

それにも関わらず「実際に使用していた電話番号は突き止めたのだから成功報酬を頂く必要がある」と言われても、なかなか納得できません。

このように最終的に何を持って「成功」とするのか。
この部分を契約前に明確に確認し、お互いが納得の上で契約するようにしましょう。

注意点②：他のプランに比べて明らかに高額になっていないか

成功報酬は、探偵社側にとって、経費をかけて調査を行っても、結果的に報酬を受け取ることができない可能性のある、リスクが伴うプランとも言えます。

その為、他の時間制やパック料金制などに比べてかなり高額な契約を行うケースがあります。

「成功報酬だからお得だ」と安易に決めずに、他のプランと比較した場合に高くならないか？ということをしっかり検討するようにしましょう。

また悪質な場合だと、短時間で調査が成功する可能性が高いことが明らかで、時間制料金にした方が安く契約できるにも関わらず、「この調査は難易度が高いので、成功報酬プランで契約した方がお得ですよ」と、高額な成功報酬を提案してくるといったケースもあります。
こういった適正でない料金を提案されることもあるので、探偵に依頼する際は複数社で見積を取るということが大切になってきます。

注意点③：追加料金の請求が発生しないか

成功報酬プランでよくあるトラブルの1つに、この「追加料金の請求」があります。
契約金額以外に後日になって発生した費用を請求をされるといったことが起きて、契約書をよく見たら追加料金について記載されていたといったことも。

また、「もう少しで見つかりそうだから、期間を伸ばして契約をし直しましょう」といった提案をされたといったケースもあります。

この追加料金に関しても、契約前にしっかりとお互いの認識にズレが無いように確認しておきましょう。

時間制プラン

時間制プランでは、基本的に

1時間あたりの料金×調査員数×稼働時間

で料金が決まります。

調査料金例【10,000円（1時間あたり）×2（調査員数）×3時間（稼働時間）=6万円】

上記のように、かかるプラン料金や延長料金が想定しやすく、調査が早く終われば終わるほど費用を安く抑えることができるメリットがあります。

したがって、対象者の正確な情報がそろっていて、ある程度の居場所も検討がついている場合などは、成功報酬プランよりかなり安い金額に抑えられる可能性があります。

ただしデメリットとしては、情報が間違っていたり、なんらかの理由で調査が長引いてしまった場合、追加で調査を依頼するなどで結果的に金額が高くなってしまうため、注意が必要です。

パック料金プラン

手持ちの情報が少なく調査が長引く可能性がある場合は、パック料金プランがおすすめです。

パック料金プランは、一定の調査期間が料金に含まれており、1時間あたりの料金に換算すると、時間制プランよりも安く設定されています。
あらかじめ定額制となっているためトラブルも比較的起きにくく、料金もカラオケの料金表のような感覚で、理解もしやすいというメリットがあります。

料金設定は探偵事務所や興信所によってそれぞれ異なりますが、人探しの場合はほとんどの場合で5万円～50万円の設定です。
料金に幅があるのは、行方が分からなくなってからどれぐらいの時間が経っているのか、相手が身を隠しているのかどうかなど、調査難易度によってかかる経費も日数も変わってくるためです。

しかしその反面、仮にすぐに「対象者を発見することができ、証拠も取れた」となってもその分が返金されない場合や、契約すると途中での依頼キャンセルが難しいといったデメリットがあります。

このように、どのプランを選んでもメリットとデメリットがあるので、「自分の場合はどのプランが一番適しているのか」はなかなか判断が難しいものです。

できる限り複数の探偵事務所や興信所で、それぞれのプランの見積を出してもらい、相談しながら比較検討して決めるようにしましょう。

探偵や興信所に依頼した場合の成功率は7～9割

ここまでで、人探しを依頼した際にかかる金額の目安について説明しました。
調査の難易度にもよりますが、ある程度のまとまったお金が必要です。

そこで気になるのは、その金額を出したとして、「結果的に依頼は成功するのか」という部分ですよね。

探偵や興信所に人探しを依頼した場合の成功率は、それぞれの事務所によっても変わってきますが公表されている数字としては7～9割です。

警察に捜索願を出した場合、事件性が無い限り積極的な調査を行わないため、実は実際に探し出せる可能性は5割程度。
したがって探偵や興信所に依頼した方が成功率が高いといえます。

ただ逆を返せば、1～3割はプロの探偵に依頼しても探したい相手が見つからなかったということです。

行方が分からなくなってかなりの年数が経っていたり、相手の情報があまりにも少ない場合、またトラブルから逃げるために身を隠している人の場合は、やはり見つけるのが難しいこともあります。

できるだけ調査の成功率を上げるために、次のことを心がけるようにしましょう。

調査の成功率は情報の量と依頼までのスピードが鍵！

人探しの調査を成功させる為には、提供する情報の質と量、そしていかに早く依頼するかにかかってきます。

探偵事務所や興信所は、警察と違って携帯電話の履歴を調べたり、銀行口座を調べたりする権限がありません。
それ以外の周辺情報から調査する必要があるので、正確な情報が多ければ多いほど、調査を早く進めることができます。

例えば、探して欲しい相手の
・名前
・年齢（生年月日）
・容姿
・住所
・勤務先
・電話番号
・車のナンバー

などはもちろん、よく通っていた場所やよく利用する交通機関、その他好きな食べ物などの情報も為になる場合があります。

どんな些細なことでも構わないので、正確な情報をできるだけ多く提供できるように、依頼前にしっかり自身でも調べておくようにしましょう。

また、探したいと思ってから依頼するまでの日数も、短ければ短いほど成功率が上がります。

以下の統計は警視庁が発表している、行方不明者の届け出から所在確認が取れるまでの期間の統計を出したデータです。

※警視庁　令和2年における行方不明者の状況より引用

このデータを見れば分かるように、届け出が受理された当日に、50％の行方不明者の所在が確認され、1週間以内に80％以上の所在が確認されています。

行方不明調査の場合、時間がたてばたつほど対象者は遠くに行っている可能性があり、調査の範囲を広げなくてはなりません。
特に「昔に会ったことのある人」といった、会わなくなって何年も経っている場合は、行方はもちろん、見た目での判別も難しいです。

何よりもスピードが早期解決に直結するので、なるべく早い段階での依頼を心がけましょう。

すぐ依頼するかどうか迷っている場合でも、探偵事務所や興信所では無料相談を行っているので、現時点で分かっている情報で調査ができるかどうか、金額はどれぐらいかかるのかなど、一度確認してみることをおすすめします。

失敗しない探偵事務所の選び方

実際に探偵事務所や興信所に人探しを依頼するとなった時に、数ある中でどこを選べば良いのか、なかなか判断が難しいところですよね。

実は探偵事務所に依頼した際にトラブルになるケースは少なくありません。
そこで、探偵事務所を選ぶ際に気をつけておきたい点を解説します。

まず気をつけるべき点は以下の3点です。

・「探偵業届出証明書」を明記しているか
・誇大広告をうたっていないか
・過去に行政処分を受けていないか

まず、探偵業者として正式に許可が下りているかどうかの確認のために、「探偵業届出証明書」を公式サイトや事務所に掲示しているかを必ず確認するようにしましょう。
この証明書が無い探偵業者は、違法業者である可能性が高く、ろくに調査を行わずに料金を請求されるなど、後にトラブルになる確率が高くなります。

探偵事務所、興信所では、契約前に必ず調査内容や金額、重要事項についてなど、書面を交付した上で詳細な説明をする義務があります。
こういった事前の手続きを行わないような事務所は、契約を避けるようにしましょう。

もう1点、過去に違法調査などで行政処分を受けていないかどうかのチェックもしておくと安心です。

例えば、現在は第三者が他人の住民票を閲覧することは禁止とされているにも関わらず「住民票の入手が可能です！」などとうたっていたり、調査のためにターゲットへの盗聴を行うなど、全て違法行為です。

また探した相手に危害を加える可能性のある調査を引き受けた場合も、違法とみなされます。

「一目惚れした相手へのストーカー行為」「DV加害者が元カノを探している」場合など、こういった目的の場合、探偵事務所では決して調査を引き受けません。

探偵業法に違反した調査などを行った場合、3年間は警視庁の公式サイトに業者名が記載されます。

「探偵業法に基づく行政処分」＋「地域名」で調べると、警視庁の該当ページを確認することができます。

【番外編】家出人・失踪者を探偵に依頼せずに探す方法

ここまでは探偵に人探しを依頼した場合について解説しましたが、自力で探し出す方法はあるのでしょうか？

人探しに費やす労力や時間は惜しまないという方や、探偵に払う予算がどうしても捻出することができない。という方には、以下のような方法があります。

①【インターネットを活用】費用は安いが労力がいる

現在はインターネットが広く普及し、スマートフォン1つで様々な情報が手に入る時代になりました。それを生かし、対象者のFacebookやTwitterなどの投稿で情報を集めたり、対象者の情報をLINEやInstagramなどのSNSで拡散し、目撃情報の提供を受けるという方法があります。

費用はネット使用料金程度であり、かなり費用を抑えることができるメリットがある反面、正確な情報が手に入るという確証もないため、時間と労力が必要となります。

また、個人情報をネット上に公開することになるため、その情報を悪用し、対象者が事件に巻き込まれてしまう可能性もあり、安全な方法とは言えないため、慎重な判断が必要となります。

②【ビラを配布】根気と長い時間が必要
情報が書かれたビラを配布して情報提供を募る方法です。

配布している地域の人の目に触れるため、ネットにそれほど精通していない層にもアプローチできるのがメリットです。

その反面、正しい情報が提供されるかどうか不明瞭であり、中には「情報提供料」目当てで虚偽の情報を教えてくるような人もいる可能性があり、体力的にも精神的にもかなりタフな方法と言えます。

③【警察に捜索願を提出】事件性がある場合が優先

もし、行方不明者が家族や親戚などと言った場合は、まずは警察に捜索願を提出しましょう。

特に事件性がある場合は、警察も本腰を入れて動いてくれる可能性があります。
捜索の開始は、早ければ早いほど良いため、最優先でお近くの警察署にいく事をオススメします。

まとめ

今回の記事では、探偵事務所、興信所における人探しの料金体系、また成功率について紹介しました。

人探しの成功率はケースによって様々ではありますが、共通して言えるポイントは「早期行動」「情報をできるだけ多く集める」の2点です。

行方が分からない相手を自力で探すのは、体力や時間に限界があり、成功率も下がってしまいます。
どうしても探し当てたい場合は、早い段階で人探しの方法を熟知した、プロの探偵に依頼する方が得策と言えるでしょう。
解決までの期間が短ければ短いほど、安い費用で済む可能性も高まります。

探偵事務所によっては、専門のカウンセラーが常駐していたり、女性スタッフも多く在籍しているので、その点も安心して相談が可能です。

今回紹介した探偵事務所は、どこも信頼と実績のある事務所です。

心配の種である費用についても、見積の際にしっかりと確認することができるので、悩んでいるならまずは無料相談に行ってみることをおすすめします。